平成20年度学術情報基盤実態調査結果、公表
2009年11月04日｜図書館・情報センター，情報政策・情報倫理・経営，日本｜
文部科学省は、学術情報基盤（大学図書館、コンピュータ及びネットワーク等）についての現状を明らかにするため、国公私立大学（国立86 大学、公立75 大学、私立591 大学の計752 大学）を対象に行った、平成20年度｢学術情報基盤実態調査（旧大学図書館実態調査）｣の結果を10月20日付けで公表した。
主なポイントは以下の通り。
《大学図書館編》
◇大学総経費に占める図書館資料費及び図書館運営費の割合については、国公私立大学全体でほぼ横ばい
◇電子ジャーナルの総利用可能種類数は、国公私立大学全体で対前年度10.5%の増で、増加傾向が継続
◇機関リポジトリを構築し、公開している大学は国公私立大学全体で81大学で、前年度に比べ倍増
◇機関リポジトリに登載されているコンテンツの52.7％は紀要論文
◇組織・人事面の課題として、「専門性を有する人材の養成・確保」を、国公私立大学全体で81.1%の大学が課題と認識
《コンピュータ及びネットワーク編》
◇講義のデジタルアーカイブ化は、国公私立大学全体で21.7％が実施
[ニュースソース]
新着情報 2009年10月29日 > 平成20年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について - 文部科学省
[関連サイト]
平成19年度学術情報基盤実態調査結果、公表 - 2009/4/13
